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ロイヤリティから見るNFTビジネス活用の2つの方向性

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NFTの市場拡大に大きく貢献した要因の1つが、売買時に発生する「ロイヤリティ」です。
これは、NFT作品がマーケットで取引されるたびに、その制作者に対して支払われる手数料です。このロイヤリティという仕組みのお陰でNFTの利用が急速に進みました。
ところが、このロイヤリティは、「OpenSea」(オープンシー)や「MagicEden」(マジックエデン)、あるいは「Blur」(ブラー)といったNFTマーケットプレイスごとに仕様が異なっています。NFTを扱って取引をする上では、この違いを正しく理解しておかなければなりません。
まずは本記事では、ロイヤリティの仕組みやこれまでの変遷、そして、NFTをビジネスに活用する際に考えるべき方向性について解説します。

この記事は、Web3・メタバースのビジネス活用を応援するWEBマガジンであるMetaStep(メタステップ)とのコラボ記事です。

MetaStep
MetaStep(メタステップ)は、クロスアーキテクツが運営する「Web3・メタバースのビジネス活用を応援するWEBマガジン」です。「学ぶ(Learn)」「探す(Search)」のコンテンツを通じてビジネス活用のアイデアやヒントを提供し、読者の皆様のビジネスの一助となることを目指して活動されています。
この度、オクトノットはMetaStepと提携し、金融×デジタルの多様性を拡張した情報発信に取り組んでいきます。

今回はコラボ記事として、「ロイヤリティから見るNFTビジネス活用の2つの方向性」をご提供いただきました。NFTのロイヤリティに関して、わかりやすく解説されている記事になります。

NFTのロイヤリティとは?

ロイヤリティとは、NFTの売買時に発生する手数料のことです。
一般的に手数料といえば、その受け取り手は「プラットフォーム」という認識をお持ちの方も多いでしょう。NFTの場合、OpenSeaやBlurなどのNFTマーケットプレイス(=プラットフォーム)に対してロイヤリティが支払われるのだろうと考えるのが普通かもしれません。
しかしロイヤリティは、NFTマーケットプレイス側が受け取る手数料とは別に存在しています。ロイヤリティの仕組みにおいて、手数料を支払うのはNFTの売り手、そして手数料を受け取るのはNFTコレクションの運営(NFT制作者など)です。
例えば、以下のような状況を想定してみましょう。

●NFTコレクションの運営(NFT制作者など):A
●AのNFT所有者
●AのNFT購入希望者(買いたいユーザー)

ここでNFT所有者が、過去に自分が購入したNFTの売却を考えているとします。そこに、買い手がちょうど見つかったことで、所有者と購入希望者でNFTの売買が発生しました。この売買において、NFTのロイヤリティは「誰が、誰に対して」支払うのでしょうか?

答えは、「所有者が運営に対して」支払うことになります。プラットフォームにあたるNFTマーケットプレイスは、ロイヤリティの授受には関与しません。
つまり、NFTのロイヤリティは「NFTの売り手」から、「NFTの運営(制作者)」に対して支払う手数料なのです。この仕組みのおかげでイラストレーターなどのクリエイターは、自身が制作したNFTがユーザーから別のユーザーへ転売される度に、ロイヤリティという収入を獲得できるようになりました。
かつて「NFTを売れば稼げる」と話題になったのは、このように「クリエイターが永続的に稼げる」仕組みの存在が大きかったと言えます。
ここから先は、MetaStepでご覧いただけます!
※本記事の内容には「MetaStep」独自の見解が含まれており、執筆者および協力いただいた方が所属する会社・団体の意見を代表するものではありません。
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執筆 オクトノット編集部

NTTデータの金融DXを考えるチームが、未来の金融を描く方々の想いや新規事業の企画に役立つ情報を発信。「金融が変われば、社会も変わる!」を合言葉に、金融サービスに携わるすべての人と共創する「リアルなメディア」を目指して、日々奮闘中です。

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